気象庁によりますと、日本近海の平均海面水温は先月、6月としては過去最高を更新したほか、北海道の南東の沖合では18日の時点で平年より6度も高くなっているところがあります。
「海洋熱波」と呼ばれるこの現象は、黒潮の極端な北上などを背景に去年から続いていて、気象庁の異常気象分析検討会は去年夏の北日本の記録的な暑さに影響した可能性があるとしていました。
その後、検討会の研究チームが分析した結果、「海洋熱波」によって複数の作用が重なり気温を上昇させたとみられることが分かりました。
研究チームによりますと、例年は大気が海水に冷やされることで雲や霧が発生しますが、「海洋熱波」で大気との温度差が縮まって雲などができにくくなり強い日ざしが直接照りつけたことで大気と海水がさらに熱せられたということです。
仙台市では去年の夏に霧が観測されたのはわずか1日で、1931年の統計開始以降最少でした。
また、海水が蒸発することで大気中の水蒸気の量が増え熱がこもる「温室効果」を強めたり、海水の熱が直接大気を暖めたりしたとしています。
研究チームのメンバーで、東京大学先端科学技術研究センターの中村尚教授は「今も『海洋熱波』は最強レベルで続いていて、去年の夏と同様、北日本の気温を高くすることは間違いない」と話しています。
専門家 “気温上昇に加え 災害や産業への影響懸念”
「海洋熱波」について、専門家は気温の上昇に加えて、災害や産業への影響が懸念されると指摘しています。
東京大学先端科学技術研究センターの中村尚教授は、北日本の東側の海面水温が特に高い状態が続いているとしたうえで、台風が通った場合、勢力が衰えにくくなるだけでなく水蒸気を多く含んだ東風が陸地に吹きつけるため、東向きの斜面では極端に雨の量が増えるおそれがあるとしています。
また、「海洋熱波」の要因となっている黒潮の極端な北上によって、漁業への影響も懸念され、対策が必要だとしています。
中村教授は、「海洋熱波」がいつまで続くか予測が難しいとしたうえで「北日本でも熱中症に十分注意するとともに雨の降り方が極端になるリスクも考えられるため、土砂災害や台風に伴う高潮、強風にも十分注意する必要がある」と呼びかけています。
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