臨時情報呼びかけ終了 “引き続き備えを”評価検討会の会長

今月8日に起きた日向灘を震源とするマグニチュード7.1の地震を受けて、南海トラフ巨大地震に注意を呼びかける臨時情報が初めて発表されました。

このとき、気象庁の検討会の会長として日向灘の地震が南海トラフの巨大地震と関連があるかどうか評価や検討を行った東京大学の平田直名誉教授が臨時情報から1週間となった15日NHKのインタビューに応じました。

平田名誉教授は、臨時情報が発表された時に記者会見に同席していて「巨大地震がいつ起きてもおかしくない中でさらに発生の可能性が高まったことを適切に理解してもらうことを心がけた」と振り返りました。

また、この1週間の社会の動向について、情報の仕組みを知らない人が多い中で、祭りやイベントの会場などで主催者が地震や津波が起きた場合の避難先を知らせるなどさまざまな対応がとられたことが重要だったと指摘しました。

一方で旅館やホテルの宿泊のキャンセルが相次いだり、一部の海水浴場が遊泳を中止したりしたことについては、過剰な反応だったとして、正しく情報を受け取ってもらえるため情報を出す側も過不足なく伝えていく必要があるという認識を示しました。

そのうえで、15日で臨時情報の呼びかけが終わったことについて「この1週間で行った地震への備えをやめてはいけない。日本で暮らす以上は大きな地震や高い津波を意識し、すぐに対応できるようにする必要がある」と述べ、改めて、日ごろから地震への備えを確認するよう呼びかけました。