気象庁は、線状降水帯に関する情報がどの程度認知されているか調べるため、ことし2月にWEBでアンケートを行い、全国の2000人から回答を得ました。

その結果、線状降水帯が半日前に予測された際に発表される情報について、見聞きしたことがあると回答した人は82.7%に上った一方、内容まで理解していると答えたのは全体の48.1%でした。

また、自分が住んでいる地域に予測情報が発表されたことがあるかという質問に対しては、26.4%が覚えていないと回答しました。

発表されたことがあると回答した人の中には、発表の実績がない北海道や東北の人も80人以上含まれていました。

アンケート結果について、防災情報に詳しい静岡大学の牛山素行教授は、「線状降水帯が発生しそうなときは予測情報が出ると比較的多くの人が認識しているものの、自分に関わることなのかは十分伝わっていない」と分析しています。

そのうえで「情報を発表する側や伝える側は『予測情報を出したからみんな理解しただろう』と思わず、どういう状況に見舞われるのか、丁寧な説明を心がけると同時に、受け取る側も情報が出ているか目を向けることが重要だ」と指摘しています。

また、27日から発表の単位を県や地域などに絞り込む運用になったことについて、「分かりやすくなる一方、情報の受け手にとっては、自分に関係があるか判断する負担が増える面もある。スマートフォンのプッシュ通知などを活用し、情報を最大限に活用する工夫が必要だ」と話しています。

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